初めてリフォームをお考えの方へ窓の断熱リフォームとは？
工事の種類や効果、
利用できる補助金について

そもそも住宅の断熱性能を向上させるために、なぜ窓の断熱性能が重要なのかを解説します。

出典：（一社）日本建材・住宅設備産業協会省エネルギー建材普及促進センター「省エネ建材で、快適な家、健康な家」より

グラフの通り、冬の家から逃げる熱、夏の家全体に入ってくる熱、どちらも熱の出入りがもっとも多いのが窓（開口部）となります。そのため住宅の断熱性を向上させるためには窓の断熱対策が非常に重要となります。

窓の断熱リフォームには、主に「ガラスの交換」「内窓の取り付け」「窓の交換」「窓まわり全体の交換」などの方法があります。それぞれの方法の特徴をご紹介します。

＜グラフの見方＞
断熱性能：数値が低い◎、遮熱性能：数値が低い◎、紫外線カット率：数値が高い◎

ガラス交換：単板ガラス（透明ガラス）（5mm）[標準]、複層ガラス（3mm＋空気層12mm＋3mm)、Low-E複層ガラス クリア(3mm＋空気層12mm＋Low-E 3mm)、Low-E複層ガラス グリーン（高遮熱仕様）(LowE3mm＋空気層12mm＋3mm)
リプラス：中空層最大時
インプラス：中空層最大時（単板ガラスは3mmの場合）、遮熱性能（日射熱取得率）と紫外線カット率はインプラス単独の性能となります

既存のガラスを断熱性能が高いガラスに交換するリフォームです。ガラスには種類があり、「単板ガラス」と「複層ガラス」があります。「複層ガラス」は2枚（3枚）のガラスを組み合わせ、ガラスの間に空気層を作ることで断熱性能を高めた窓ガラスです。「Low-E複層ガラス」「トリプルガラス」などの種類があり、断熱性能も異なります。
アタッチメントの利用により、既存の窓についている単板ガラスを複層ガラスに交換することが可能なため、比較的安価で簡単に窓の断熱性をあげることが可能です。
ただし、サッシが原因で断熱性が低下している場合（サッシがアルミ製、ゆがみや隙間があるなど）、ガラス交換のみでは改善につながらない可能性があります。

既存の窓ガラスに内窓（二重窓）を取り付けるリフォームです。施工が比較的簡単にできることから、戸建てにもマンションにも対応可能で、リーズナブルな価格帯で高い断熱効果を期待できるのが最大の魅力です。更に断熱効果に加えて、遮音効果や防犯性の向上といった複数のメリットが得られるのもポイントです。一方で、開け閉めの際は2回開ける閉めるが必要となるなどのデメリットもあります。採用の際には、使い勝手（よく開け閉めする窓なのかなど）を検討する必要があります。

既存のアルミサッシを、断熱性の高いサッシに交換するリフォームです。アルミは軽くて丈夫な一方で、熱を非常に伝えやすい材質であるため、断熱性能が低いというデメリットがあります。熱を伝えにくい樹脂が使われているサッシに交換することで断熱性能を高めることが可能です。
更に窓交換では、条件が合えば既存の窓と異なる開け方の窓に交換することも可能です。

また、内窓と異なり、窓を2回開け閉めする必要はありません。
既存の窓を取り外し、枠にカバーをしてその上に新しい窓を取り付けるカバー工法は、窓まわり全体の交換と比較し内装・外壁を壊す必要がないため大きく費用を抑えることができます。

既存の窓ガラス・サッシ・窓枠を、全て新しいものに交換するリフォームです。窓全体を交換するため、費用が高くなる傾向にあります。
また、交換する窓のサイズが一緒であっても、外壁の交換が必要になるため、外壁工事や内装工事などの窓以外の費用がかかるのも注意点です。

窓の断熱リフォームを行うと、以下のような効果が期待できます。住まいの断熱性にお悩みの方は、まず窓の断熱リフォームを検討してはいかがでしょうか。

窓リフォームによって窓の断熱性能が高まり、室内の温度が外気温の影響を受けにくくなると、エアコンの効率が高まります。年間の冷暖房費が削減され、光熱費を節約できるのが魅力です。特に、内窓の取り付けは断熱効果が高く、光熱費の削減を期待できます。

窓の断熱性能が高まると、冬場の結露の発生を軽減できます。そもそも結露は、温度・湿度の高い空気が冷えた窓ガラスに触れることで発生します。そのため、断熱ガラスや樹脂素材が使われているサッシへの交換、内窓の取り付けによって温度差を抑えることで、結露の軽減が期待できるのです。

特に、断熱性能の低い住宅は冬場の浴室と脱衣場、リビング（居室）の温度差が開きやすく、ヒートショックが危険視されています。浴室や脱衣場の窓の断熱性能を向上させることで、温度差を解消することが期待でき、ヒートショック対策につながります。

窓の断熱リフォームを検討される際は、ぜひお住まいの地域の制度をチェックしてみてください。
国は2050年カーボンニュートラル、脱 炭素社会の実現を目指すことを世界に宣言し、まずは2030年に温室効果ガス46%削減（2013年度比）を目指すこと、さらに50%の高みに向けて挑戦を続けることを表明しました。
この取り組みの一つとして、既存住宅の早期の省エネ化（家庭部門からのCO2排出量66％削減）を目的とした補助金の交付がはじまりました。
それに続き、各地方自治体においても補助金・助成金制度がはじまっています。

詳しくは、下記「地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト（一般社団法人住宅リフォーム推進協議会）」より検索ください。（※2025年1月現在）

▼地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト
https://www.j-reform.com/reform-support/